杏里さん

内容拝見させて頂きました。
証拠の手紙があるのであれば少しは有利なのではないでしょうか？
内容証明などを送るなどいろいろ手はあると思います。
筆跡が元彼のもので間違いないのであれば何かしらてはあると思います。
頑張ってくださいね

杏里さん

杏里さんの場合、彼からの手紙がありますので
有力な切り札となります。
恋人間のお金の貸し借りには借用書や覚書などの書証がない場合が多く
証明するのが大変なのですが、手紙があれば証拠となります。

まずは文書を彼に送りましょう。
文面はなるべく硬く法律用語などをちりばめたほうが心理的効果があります。
また、内容証明付郵便で出せば心理的効果は抜群です。

暴力を振るわれ借金を強制させられたのなら、文面に『貴殿の行為は
暴行罪恐喝罪などの刑事事件となることもあります』と
刑事告訴を少し匂わすのも絶大な効果があるでしょう。

次に質問ですが、借りたお金を彼は何に使ったのですか？
同棲してたということなのですが、生活費ということではないのですね。

あと、彼の手紙にはその金額などは書いてありますでしょうか？

以上がわかれば、文面の例をお知らせします。

>>207　ショーシャンクさん

ありがとうございます。
借りたお金はパチンコやギャンブルに使ったと思います。
手紙というのは彼からの最後の手紙です。２年目には暴力を奮い、３年目にはお金と物を奪った。無理やり借りさせたお金と勝手に質屋にいれた物は必ず返します。と書かれていました。金額はかいていないのですが、、、
彼からは一銭も生活費はもらっていませんでした。
こういった内容でも大丈夫なのでしょうか？
よかったら詳しい事を教えてください。

>>214　杏里さん

まずは軽く次のような文書を彼に送って様子をみてください。
まだ内容証明でなくても結構です。これを出しても、全く彼からの反応がないときに内容証明を出しましょう。

『冠省　昨日法律の専門家に相談に行きました。そこで、あなたが私に
暴力をふるい無理矢理金融会社からお金を借りさせ、そのお金を自分の
遊興費に使ったこと、更に私の物を奪って質屋で換金したことを
あなたの手紙を証拠として説明しました。
その結果、あなたの行為は暴行罪恐喝罪に相当するので
そのお金全額を速やかに返済しない場合、民事の法的措置をとり
更に誠意の見られない場合は刑事事件として告訴を勧められました。
しかしながら、私としては事を荒立たせることはなるべくしたくありませんし
あなたの誠意を信じています。
つきましては、金融会社から借りさせた○○万円および質屋などに入れた物の相当額○○万円の合計○○万円を本書到達後１４日以内にお支払いください。
お支払いいただけない場合は誠意のないものとして
法的措置もやむを得ないものと思料しておりますのでご承知置きください。早々』

>>216　ショーシャンクさん

ありがとうございます。今日手紙を送ってみます。
そのあともしもなんの連絡もなかった場合はどうしたらいいのでしょうか？

>>222　杏里さん

１４日以内に連絡があって話したいから会おうとなったらしめたものです。
そのときは必ず紙を持っていって覚書を書いてもらいましょう。
その場合はまたご相談ください。

逆に１４日以内に何も連絡がない場合は確率としては半分以上あります。
その場合は、内容証明を出すことになります。
もしそうなれば、またご連絡ください。
内容証明の文面をお知らせします。

>>223　ショーシャンクさん

ありがとうございます。教えて頂いたとおり手紙をだしてみます
また、宜しくお願いいたします。

>>229　杏里さん

今日、家に別のクレジット会社から元彼宛に法的手続きの手紙がきました。
契約日は今から１０年前になっていて損害金をあわせたら１０６３７６５円です。
名義は私のものではなく彼本人です。
１０年前はまだ知り合う前なのですがなぜうちに届いたのでしょうか？
保険証や住民票がこの住所になったままなのでしょうか？
まだ彼の家にはれんらくはしていません。
以前、連絡をした時は本人は出かけている。と言われ取り次いでいただけませんでした。
今回の手紙をだす時にこのことを告げた方がいいのでしょうか？

>>234　杏里さん

多分、同居したときにそのクレジット会社に住所の変更を連絡して
そのままになっているのでしょう。

彼あての郵便が杏里さんの家に届くのであれば、受取拒否してください。
郵便局に差し戻して無視してください。

>>238　ショーシャンクさん

あれから何の連絡もありません。
このまま連絡がない場合はどうしたらいいのでしょうか？

>>303　杏里さん

この場合、一番可能性が大きいのは、彼に支払い能力がなく
もうすでに自己破産まで考えているケースです。

内容証明や支払督促を出す前に、彼の支払い能力、つまり
財産や勤務先などを調べることはできませんか？

支払い能力が全くなければ、例え裁判をして勝っても
お金を返還してもらうことは不可能になってしまいます。

財産がなくても、きちんとした勤め先があるのであれば
給与の差し押さえもできますので、勤務先を調べるのが先決と思います。